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【公明新聞】 電磁パルス攻撃 北朝鮮の脅威からどう守るか

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突然、車のエンジンが止まり、手術室の明かりが消える―。
核戦争の恐怖を描いた1983年の米国のテレビ映画「ザ・デイ・アフター」のワンシーンである。
核実験や弾道ミサイルの発射実験を繰り返す北朝鮮が、新たな脅しとして実行を示唆する「電磁パルス(EMP)攻撃」により生じるとされている現象だ。
EMP攻撃は、地上から40~400キロの高さで核爆発させて、電子機器に影響を与える電磁波を発生させるというもの。
爆発の際に、放射線の一種のガンマ線が大気中に拡散し、酸素や窒素などの分子に衝突。
分子に含まれる電子がはじき飛ばされ、雷のように強力な電流が生まれる。
核爆発に伴う衝撃波や熱風、放射能は地表には届かないが、電流が送電線などに入り込み、電子機器を破壊、一時的な停電ではなく、何年も電力が復旧しない危機的状況が訪れるという。
地上から100キロの上空で広島型原爆の3分の2の威力の核爆発を起こすことで、日本全土に及ぶ影響が出るとされる。
EMP攻撃であれば、北朝鮮が今すぐにでも実行できる可能性がある。
対策を急がなければならない。
菅義偉官房長官は7日の記者会見で、防護策の本格的な検討に入ると表明した。
弾道ミサイルは大気圏内外を放物線のような軌道で飛ぶ。
一度宇宙に出たミサイルが大気圏に再突入する際の高熱で核弾頭が損耗し、爆発する前に消滅するのを防ぐには、弾頭部分を守る技術が必須だが、現時点で果たして北朝鮮がその技術を持っているか否か、不明である。
しかし、EMP攻撃の場合、ミサイルを大気圏再突入の前に爆発させればよく、技術的に容易であると見られ、核ミサイル攻撃よりも現実的な脅威であるとの指摘がある。
だからこそ、防護策を早急に講じたい。
特に、医療施設や発電所、鉄道などがEMPに対して無防備である。
電気学会電磁環境技術委員会は、既に使われている避雷器のような瞬間的な高電圧・大電流に対応する電流・電圧制限装置の施工が、EMPにも有効であると提言している。
現段階で可能な対策から着実に進めていくべきだ。

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