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【産経新聞】 体育の日 本来の意義忘れぬために

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 本来の意義を忘れてはならない日がある。「体育の日」は、その一つであるはずだ。
 昭和39(1964)年の10月10日、東京五輪は開幕した。紺碧(こんぺき)の空に無数のハトが飛び立ち、自衛隊機が5つの輪を描く中、敗戦からの復興を果たした象徴としてアジア初の聖火が国立競技場にともった。
 この日を記念し、2年後の41年に制定されたのが「体育の日」である。平成12年のハッピーマンデー制度で10月の第2月曜日に移された。今年は9日だ。
 しかし本来は、国民が焦土の中から立ち上がり、名実ともに国際社会への復帰をかなえた特別な日だ。その意義を取り戻し、国民一人一人の胸に刻むためにも、10月10日に固定すべきである。
 国会では「スポーツの日」に改称する動きもある。鈴木大地スポーツ庁長官がスニーカーを履いての出勤運動を呼びかけるなど、健康志向が社会全体に広まりを見せていることは歓迎したい。生涯スポーツの概念が国民に浸透しつつあることを思えば、改称も時代の流れではあるのだろう。
 2度目の東京五輪が開かれる2020年は、特例として開幕日の7月24日に体育の日を移し、祝日とする案も議論されている。交通混雑の緩和につながるなどやむを得ない面はあるが、「記念日」を軽く扱い過ぎてはいないか。
 近年は、学校の運動会なども秋開催ではなく、春開催が主流となっている。スポーツと秋の結びつきが、半世紀前に東京にともった聖火の記憶とともに薄れていくのでは寂しい。
 東京が20年五輪招致を勝ち取った4年前、ブエノスアイレスの国際オリンピック委員会(IOC)総会で安倍晋三首相は「東京を選ぶことはオリンピック運動の一つの新しい、力強い推進力を選ぶことを意味する」と確約した。
 10日に公示を迎える衆院選はどうか。課題山積みの大会準備について、安倍首相からも開催都市の首長である小池百合子都知事からも前向きな言葉が聞かれない。東京五輪は忘れられたかのようである。もっともっと、五輪について語ってほしい。
 日本が「安全、安心、確実」を世界に約束し、国を挙げて招致した五輪を成功に導く。その決意を国民全体で再確認する「体育の日」としたい。

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