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【東亜日報】 浦項地震、液状化、「地下」を知らなければならない

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浦項(ポハン)地震で地盤が沼のようになる現象で懸念が広がっている。行政安全部活性断層調査団の釜山(プサン)大学のソン・ムン教授チームは19日、震源周辺で地盤が泥のようになる現象が地震による液状化という分析結果を出した。地震発生5日後にマグニチュード3.5と3.6の余震が続いている中、浦項の約200ヵ所で液状化現象が観測され、浦項市民の不安は高まっている。

  液状化現象が進行すれば、地盤がもろくなり、もろくなった地盤が固まる過程で建物が倒れたり、構造物が崩壊する可能性が高い。また下水管など都市基盤施設や問題のない建物が、弱い余震だけで崩壊する恐れがあるということだ。液状化現象は強震が発生した後に現れる代表的な2次被害で、米国や日本ではまれなことではない。日本では1964年の新潟地震を機に地震マップだけでなく液状化マップも作成し、全国の都道府県に配布して誰でも閲覧ができるようにしている。ただ、その場所の建物の建築に対す規制はない。
政府も、行政安全部活性断層調査チームと気象庁を中心に、掘削やボーリングを行って液状化の規模の詳細な調査に着手する計画だ。多くの専門家が、現在観測された砂や泥が現れる現象だけで液状化と断定できないと見ている。地震による液状化現象と断定するには、第1に強震がなければならず、第2に地中を構成している物質が砂かどうか究明しなければならない。しかし、浦項地震は強震ではない。性急に液状化と断定して恐怖心を煽る必要はない。さらに液状化が問題になるとしても、主に海岸に建てられた建築物が該当するため、すぐにすべての建物が影響を受けるわけではないという点を留意しなければならない。
地震のような大災害は、政府の能力を測る実験台だ。数年前、消防防災庁が政府のボーリング調査網のデータベース(DB)を活用して全国の液状化災害マップを作成したが、公表できなかった。ボーリングを行わずにDBを根拠に作成したため正確さに欠ける点もあったが、自分が暮らす「地中の事情」を知った人々が反発することを憂慮したためだ。実に韓国的な現象だ。しかし、韓国も地震の危険が確認されたため、浦項地震を機に地中を知るための投資が必要だ。これまで地下を余りにも知らなさすぎた。

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