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【東亜日報】 安物の中国人観光を卒業して高品格観光に

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中国の高高度ミサイル防衛システム(THAAD)を巡る報復が緩和され、2日、中国人団体観光客32人が260日ぶりに韓国を訪れた。中国人観光客の帰還は嬉しいことだが、低価格ショッピング中心の「安物観光」の慣行は、少しも変わっていない様子だ。東亜(トンア)日報が3回にわたって連載した「中国人観光客の長城に閉じ込められた韓国観光」シリーズは、このように、中国への依存度の高い観光産業の問題点を指摘し、発展方向を示した現場報告書である。
中国の9ヶ月間の「限韓令」により、韓国観光産業が焦土化したのは、これまで中国人低価格団体観光客に過度に頼ってきたからだ。各旅行会社は、中国現地の旅行会社に1人当たり8万〜20万ウォンの手数料を払って顧客を誘致後、この費用を免税店、ショッピングセンターのインセンティブで埋めてきた。午前は東大門(トンデムン)、午後は明洞(ミョンドン)を回る「ショッピング尽くめ」の理由だ。観光客誘致の多角化が提起されなかったわけではないが、免税店でさえ「最大の利益を最短時間で上げるためには、中国市場にすべてをかけざるを得ない」という現実において、市場の多角化は優先順位から後回しにされざるを得なかった。
観光コンテンツまで不足しているので、外国人観光客の韓国再訪問率は2回が12.7%、3回が6.7%へと激減している。もっと大きな問題は、中国の団体観光が絶たれた後に、韓国の旅行会社のこのような営業慣行が東南アジアにまで拡散し、「韓国観光は安物」という認識が広がっていることである。35ドル(約3万8000ウォン)の韓国3泊4日の観光商品を利用したベトナム観光客たちが帰って行って、果たして韓国をどう思い出すのか恐ろしい。
政府と観光業界が膝を交えて、医療観光やヒーリング観光のように、高級観光客を対象とする商品開発に乗り出す時だ。外国人専用投資開放型(営利)病院設立などの規制緩和も考慮する必要がある。地方自治体も観光客のためのユニークな体験インフラを開発し、ソウルと済州(チェジュ)集中現象を分散する必要がある。それでこそ、観光客らが再び韓国を訪れる。保寧(ボリョン)マッドフェスティバルは、泥という特産物一つで、今年62万人の外国人を誘致した。今のように安物中国人観光に依存する行動が繰り返されれば、大韓民国ブランドも安物に転落するしかない。

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