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【毎日新聞】 過熱する世界の市場 バブルへの警戒が必要だ

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 世界のマーケットが過熱気味だ。株式はもとより、ビットコインに代表される仮想通貨、さらに不動産から原油、非金属などの商品市場まで、幅広く高騰している。
 年明けから景気の良い話で結構なことかもしれないが、手放しで喜ぶわけにもいかないようだ。上昇ペースが速く、市場によっては「バブル」と警告する声も出ている。
 特に、昨年後半からのビットコインの値上がりは、あまりにも急ピッチだった。年末、価格は一時、年初の約22倍まで高騰した。
 一方、ニューヨーク株式市場の株価は、年明け後、ダウ工業株30種平均が初めて2万5000ドルの大台に乗った。その後わずか6営業日で、さらに約800ドルも値上がりした。後を追うように、東京市場の株価も上昇基調を続けている。
 実体経済の反映とは言い難い活況の裏には、長期に及ぶ、主要国中央銀行の金融緩和がある。世界的な金余り状態を招くと同時に、利回りが下がり過ぎて、安全資産では十分な運用益を出せなくなった。
 ついにしびれを切らし、少しでも値上がり余地が残る市場を目指して、リスクを積極的に取る投資の流れが強まっている。新たにマネーが流入しているのが原油などの商品市場だ。先物価格は約3年ぶりの高値となった。
 ビットコインなど仮想通貨については、各国の金融当局が何らかの歯止めをかけようと動き、一時のような急騰は見られなくなった。しかし、金融政策の緩和状態が続く限り、バブル経済の膨張とその崩壊は時間の問題とも言われている。
 各国の中央銀行は、政策の判断材料として物価を重視し過ぎてきた。実体経済を揺さぶる規模に発達したにもかかわらず、株式など資産の値動きへの目配りが足りない。
 ことさら2%の物価上昇目標にこだわり続けているのが日銀だ。これでは経済をかえって不安定にする。
 確かに、ここで金融政策の引き締めを強化すれば、ある程度の反動は免れないだろう。しかし、それを避けようと、現状維持を続ければ続けるほど、後の痛みは深刻になる。
 バブルは破裂して初めて、わかるものだ。警戒を怠ることなく、打てる手は打っておかねばならない。

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