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【産経新聞】 阪大の入試ミス 独善性が事態長引かせた

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 受験シーズンを迎え、各大学はわが身のこととして襟をただしてもらいたい。
 大阪大学の昨年2月の入試で出題ミスが判明し不合格にされた30人を追加合格とした。試験からもう1年近くたっている。外部の指摘がありながら対応が遅れた責任は重大である。
 ミスに気づく機会はあったのに逃した。学長らの報酬の一部返納を決めたが、十分検証し再発防止を図るべきだ。
 誤りがあったのは、物理科目で壁に反射する音波などを測定する実験を想定した設問だ。
 出題文で条件が十分に示されず、阪大が想定した正解以外に、正答が複数あった。関連する次の設問にも関わるものだ。
 指摘は昨年6月に高校教員らとの会合のほか、昨年8月に予備校の講師からあった。どちらも問題作成責任者と副責任者の教授2人に委ねられ、「大学の解答例が正しい」との説明にとどまった。
 昨年12月に数式を用いた詳細な指摘があり、他の教員も加わって検討し、ミスが分かった。
 問題作成者らに思い込みがあったというが、高校生らが受験するレベルの問題で検討にこんなに時間がかかったのでは、阪大教授らの能力が問われよう。当初から真摯(しんし)に検討したのか疑問である。
 外部の指摘に対し、「象牙の塔」特有の独善がなかったかも省みるべきだ。
 入試に関し、各大学は複数の目でチェックをしているのが通例だ。それでも毎年のようにミスが起きている。ミスがあってはならないが、より問われるのは、事後の迅速な対応である。
 外部指摘を甘く見て対応を怠り、問題を悪化させた例は企業などで相次いできたことだ。過ちを改むるに憚(はばか)ることなかれ、の基本を阪大の先生方に呼びかけるのは嘆かわしいことである。
 林芳正文部科学相は「公平公正であるべき入試にミスが生じたことは誠に遺憾だ」と述べ、重大視した。予備校講師は文科省にも阪大のミスを指摘していたという。何をしていたのか。当然、検証すべきだ。
 受験期の18歳人口が大きく減り始める「2018年問題」を抱え、大学に注がれる目は厳しいことも自覚すべきだ。今年の大学入試センター試験も始まった。
 信頼回復は急務である。

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